「今回のスポット広告は異常。リーマンショック時の落ち込みを思い出す」
11月に開催された決算説明会後、あるテレビ局関係者は下を向きながらつぶやいた。

在京キー局各社の2019年4〜9月期の決算が出そろった。波紋を呼んだのは、柱の広告収入が大幅に減少し、
フジ・メディア・ホールディングスを除く4社が2020年3月期通期業績の下方修正を打ち出したことだ。

下方修正の理由は、広告収入の落ち込みがある。特定の番組で流すことが確定される「タイム広告」は堅調に推移しているが、
番組の指定ができない「スポット広告」が大きく減少した。

今年上期（2019年4月～9月）の東京地区のスポット広告（平均）は、前年同期比で5％落ち込んだ。
9月の単月でみると、10.2％も減少。10月以降もこの傾向は続いており、広告収入減少の出口は見えていない。

テレビ朝日ホールディングスの早河洋会長は決算説明会で「ここまでの低迷ぶり、ある程度は予測していたが、
ここまでの数字になるとは（思わなかった）。東京キー局みんな同じだと思う」と語った。

唯一、業績の下方修正がなかったフジ・メディアHDも、「（スポット市況の悪化によって）全体のパイの行く末が気になる。
（スポット広告全体の）パイが縮小していっており、そことどう折り合いを付けていくのか。非常に難しい」（金光修社長）としている。

テレビ東京ホールディングスの小孫茂社長は「（今期は）日本企業の新商品が極端に少ない。
企業が先行きの見通しが不透明なため、宣伝をする時期じゃないという判断もあるのではないか」と話す。

さらにネット広告へのシフトというテレビ広告の構造変化もある。
日本テレビHDの酒巻和也取締役は「スポットCMが低調なのは、デジタル（ネット広告）と比べて使いにくいというクライアントの声が聞こえる」と話す。

広告全体に占めるテレビの割合は2018年に29.3％だったのに対し、インターネットは26.9％だった。

「今年、ネット広告がテレビ広告を追い抜くことは確実」（広告代理店関係者）という予想も多く、
広告の主体はテレビからネットへの移行が着実に進んでいるようだ。
https://toyokeizai.net/articles/-/316775